働く女性とデジタルヘルス：テクノロジーがあっても、体調管理は「自己責任」？

働く女性が抱える「見えにくい不調」

「体調に波があり、仕事がつらい…」「疲れているのに、休めない…」

そんな声に心当たりがある方も多いのではないでしょうか。
日本では女性の就業率が上がり続け、20〜64歳の女性の73%以上が働いています。

しかし、社会の制度や職場環境は、まだまだ女性の身体やライフステージにやさしいとは言えません。

体調に関する悩みを抱えながらも、「周りに迷惑をかけたくない」と我慢して働く女性たち。彼女たちの健康を支える手段として、近年注目されているのが「デジタルヘルスツール」です。スマートウォッチやアプリで体調を記録し、健康管理につなげようというものですが、果たして現場で本当に役立っているのでしょうか？

今回紹介するのは、2025年に発表された論文
「Working women’s perceptions and expectations of digital health tools for personal health management」（著：笹山ら、東京大学・聖路加国際大学ほか）。

この研究では、パン職人・看護師・長距離トラック運転手・教師・客室乗務員・政治家など、心身に負担の大きい職種の女性17人を対象に、Zoomで個別インタビューを実施。
「どんな健康課題があるか」「デジタルヘルスをどう使っているか」「どんな機能を求めるか」を丁寧に聞き取りました。

実験概要

• 対象者：20〜64歳のフルタイム勤務女性17名
• 職種：製造・運輸・医療・教育・政治など多様な分野
• 地域：関東、関西、中部、九州（都市・地方を含む）
• 方法：Zoomインタビュー（平均37分）＋内容分析
• 目的：デジタルヘルスツールの「使われ方」と「理想像」を探る

結果：5つのテーマに見える“健康とテクノロジーのギャップ”

1. 月経・ホルモン変化と職場の板挟み

多くの参加者が、月経に伴う痛み・倦怠感・感情の波を訴えました。
しかし、「周りも我慢している」「迷惑をかけたくない」と言えずに出勤するのが現実です。
トイレに行く時間さえ取れない職場もあり、「漏れるのでは」と不安を抱えたまま働く人も。

「生理痛でつらくても、みんな我慢してると思って言い出せない。
結局、薬を飲んで無理して出るしかない」（ID12・看護師）

生理休暇は法律上存在していても、実際に使える人はごくわずか。
「制度はあるけど、使いづらい」という日本特有の構造的問題が見えました。

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2. 「健康に気をつけたいけど、時間がない」

健康管理に前向きな人もいましたが、忙しさが最大の壁でした。
「運動より休みたい」「家事と育児で精一杯」「食生活も乱れがち」。
こうした声は特に30〜40代で顕著でした。

「仕事の日は精一杯。休みの日は寝たい。
そうしているうちに、気づいたら体重も体調も悪化していました」（ID9・会社員）

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3. デジタルツールは便利だけど「続かない」

多くの参加者がApple WatchやLunaLunaなどを使った経験がありました。
目的は生理管理、歩数・睡眠・心拍の記録など。
しかし、使い続けるのは難しいという意見が目立ちました。

• 入力が面倒：「毎日食事や睡眠を記録するのが負担」
• 通知ストレス：「『運動不足です』と表示されると責められている気がする」
• 職場で使えない：看護師やCAなどは業務中の機器使用が制限される
• データ流出への不安：生理や妊活の情報が職場に知られるのでは？という懸念

「健康管理アプリに全部入力するのは、監視されている気がして嫌。
結局、途中でやめてしまう」（ID1・会社員）

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4. 職場制度は「あるけど使えない」

企業によっては女性向け健康支援制度（キャリア相談・婦人科検診など）があるものの、
「人手不足で使えない」「同僚に迷惑をかけたくない」という理由で活用できない現状がありました。

「うちは生理休暇OKだけど、授業があると休めない。
制度があっても“実質使えない”んです」（ID17・教師）

一方で、少数ながら「安心して休める」「上司が理解してくれる」職場もあり、
環境次第で女性の健康体験が大きく変わることが示唆されました。

5. 未来のFemTechに求められること

働く女性たちが望む理想のツールは、次のようなものでした。

欲しい機能	内容例
シンプル操作	入力不要・自動記録・わかりやすいUI
カスタマイズ性	通知の頻度・表示内容を自分で選べる
オールインワン化	生理・睡眠・運動・美容など一括管理
プライバシー保護	職場に知られず安全に使える設計
職場連携	健康支援制度やEAPと連携できる仕組み

30〜40代の女性ほど、美容やメンタルを含めた「トータルケア」への関心が高く、
50代以降は「使い方が難しい」「設定が面倒」といったデジタルリテラシー格差も明らかになりました。

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考察：ツールだけでは解決できない“職場の構造”

論文では、「デジタルヘルスを活かすためには、職場の理解と制度が欠かせない」と結論づけています。
つまり、“個人の努力”だけでは限界があるということです。

海外では、VodafoneやChannel 4（英国）が更年期対応ポリシーを導入し、
上司向けガイドラインや社内教育を進めています。
日本でも、EAP（従業員支援プログラム）や健康経営の一環として、
FemTechを取り入れる動きが始まりつつあります。

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働く私たちにできること

1. 「つらい」を言葉にする勇気を持つ
   　「生理だから」「更年期だから」と言いにくい職場文化を変えるのは、声を上げることから。
2. ツールを“完璧に使う”より、“気づきのきっかけ”として使う
   　毎日入力しなくても、体調の波を知るだけで一歩前進。
3. 職場に小さな提案をしてみる
   　「このアプリを導入しませんか」「トイレに生理用品を置けませんか」など、
   　現場発の小さな改善が文化を動かすこともあります。

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まとめ：「テクノロジー×共感」で、働く女性を支える社会へ

この研究は、FemTechを“女性の味方”にするための課題を明確にしました。
それは、技術的な進化だけでなく、使う人と支える環境の進化も必要だということです。

健康管理は「個人の努力」ではなく、「組織の責任」へ。
デジタルヘルスは、その橋渡し役になり得ます。

職場での理解、使いやすい設計、安心できるプライバシー。
それらがそろって初めて、テクノロジーは“働く私たちの味方”になるのです。

もっと深く学び、実践したい方へ

このコラムでご紹介したような知見を、第一線の研究者と共に深く学べる研修を開催しています。
講師は、フロー理論や心の資本など、国内外の研究者と共同研究を行ってきた矢野和男が務めます。バラバラに見える心理学的知見を、ウェルビーイングという軸で整理し直すことで、職場や組織に新たな視点が生まれます。
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